福祉用具をレンタルできる場所は？対象の福祉用具についてもご紹介

福祉用具を利用する場合、購入するかレンタルする必要があります。しかし、レンタルの場合には、一体どこでどのような用具を借りることができるのでしょうか。今回は福祉用具を借りられる場所や、対象の用具の種類についてご紹介していきます。初めて福祉用具をレンタルされる方は、ぜひ参考にしてください。

福祉用具のレンタルができる場所

福祉用具は介護保険サービスの一種です。そのため、サービスを提供できるのは、都道府県または各市町村の指定を受けた福祉用具貸与事業者のみとなっています。

事業者には専門知識を有する福祉用具専門相談員が配置されており、利用者それぞれの体調や環境などに合わせた福祉用具の選択を提案します。

ケアマネージャーに相談しよう

福祉用具のレンタルをしている事業者を選ぶ際には、まずケアマネージャーに相談しましょう。既に事業者が決まっているという場合にも、一度ケアマネージャーを通すことをおすすめします。

その後は、実際に事業者のもとに訪れ、担当の専門相談員と相談しながら、どの用具をレンタルするかを決めます。

ケアプランを作成してもらう

ケアマネージャーは、福祉用具を借りたい方のもとに訪れ、身体状況や自宅の環境、介護状況などのヒアリングを行います。

その後、ヒアリングした内容を参考にしながら、利用者と家族の要望を組んだうえで、最適な用品を借りられるよう、ケアプランを作成してもらえます。

レンタルできる福祉用具は全部で13種目

都道府県・市町村の指定を受けた事業所では、13種の用具を借りることが可能です。料金については基本的には月額制となっており、一般的な介護サービスなどと同様に介護保険が適用され、利用者は費用の1～3割程度の負担で福祉用具を借りられます。

ただし、それぞれの用具に適用基準が定められており、レンタル可能な用具はその基準を満たしているものに限られます。

車いす

要介護2から対象となり、自走用標準型車いす、普通型電動車いす、介助用標準型車いすの3種類をレンタルすることが可能です。

車いす付属品

車いすクッション、電動補助装置など車いすと一体的に使用される用具が該当します。

介護用ベッド

要介護２からレンタル可能であり、サイドレールが取り付けられているまたは取り付け可能なベッドで、背上げまたは足上げ機能、あるいは高さ調整機能があるものとなっています。

特殊寝台付属品

サイドレールやマットレスなど、介護用ベッドと一緒に使用するもののレンタルが可能です。

床ずれ防止用具

送風装置のあるエアマット、水等によって減圧による体圧分散効果のある全身用のマットなどがレンタル対象となります。

体位変換器

起き上がり補助装置や寝返り介助パッドなど、介護者の体位を変える機能を有したものです。

手すり

手すりのレンタルについては、取り付けの際に工事を必要としないものが該当します。

スロープ

段差解消のためのものであり、取り付けの際に工事を必要としないスロープのレンタルができます。

歩行器

歩行を補う機能と移動の際に体重を支える構造を固定型歩行器や四輪歩行車などが該当します。

歩行補助杖

松葉杖やサイドウォーカー、ロフストランド・クラッチ、プラットホームクラッチなどの歩行補助杖が対象となります。

自動排泄処理装置

排尿、排泄をセンサーで感知し、自動的に吸引・洗浄・乾燥を行ってくれる装置です。レンタル対象は本体のみとなっており、交換可能部分などは除きます。

認知症老人徘徊感知機器

認知症の方が屋外へ出ようとした際などに、センサーが感知し、家族や隣人などに通報するものです。

移動用リフト

自力での歩行や車いすなどでの、歩行が困難な介護者を補助するための工事が不必要な移動用リフトをレンタルできます。

福祉用具にはレンタルできないものもある

事業者ではさまざまな用具が借りられますが、一方で他人が利用したものを再利用することができない入浴・排泄関連用具や使い続けることで劣化する恐れのある移動用リフトのつり具の部分などについては、自身で購入する必要があります。

用具を自身で購入する場合には、年間で10万円までの補助を受けることが可能です。

また、年度が替わるたびに毎年更新され、翌年度には新たに10万円までの福祉用具を購入可能なほか、購入費の9割が支給されるため、レンタルと同様に利用者の負担額は1～3割程度に抑えられます。

ただし、消耗品である介護食や紙おむつ、デザイン性を優先したシルバーカーなどについては購入・レンタルの双方において介護保険の対象とならないため注意してください。

まとめ

この記事では、福祉用具を借りられる場所や用具の種類についてご紹介しました。福祉用具を適切に利用することで、介護者やその家族の負担を軽減し、快適な日常生活を送ることができます。しかし、借りられる用具の数は豊富であり、利用者の身体や環境に合うかについては使ってみなければ分からないため、まずはケアマネージャーや福祉用具専門相談員と相談してみましょう。