東京でおすすめの介護用品・福祉用具レンタル会社をランキング形式で紹介します！

福祉用具・介護用具はレンタルをするのがおすすめですが、レンタルをする前には具体的にどういった点がメリットなのかは実際にレンタルしたことがある人に意見を聞きたいところですよね。そこで、今回は福祉用具をレンタルする際にメリットだと思える点についてのアンケートを実施したので、参考にしてみてください。

アンケート結果は以下のようになりました。

第1位は「必要な物が必要な期間だけ利用できる」で28％でした。購入する場合には維持していくための費用や手入れの手間などがありますが、レンタルであればそういった費用や手間が省けるので、やはりその部分は魅力的ですよね。

第2位は 「高機能・高価な商品でもリーズナブルな料金でレンタルできる」で20％でした。福祉用具・介護用具の中にはとても高価なものも存在します。高機能なものとなるとどうしても値段も高くなってしまっている傾向があるので、優れた機能を搭載しているものを利用するためにはそれなりの出費を覚悟しなければいけません。

ところが、レンタルなら高機能な商品でもリーズナブルな料金でレンタルすることができます。福祉用具レンタルの魅力としてはその点も見逃せない部分です。

第3位は 「故障したときも修理を依頼できる」で19％でした。福祉用具レンタルにおいては、やはり故障したときの修理対応など、サポート面も重要な要素のひとつですが、レンタルは故障時のサポートもしっかりしていることが多くなっているので安心です。

「身体状況の変化に応じて商品を変えられる」も同じく19％でした。購入する場合はなかなか手軽に買い替えたり買い足したりはできませんが、レンタルであればそこまで負担なく商品を変えられるので、その点もレンタルならではの強みといえるでしょう。

第4位は「お試しレンタルで使い勝手を試せる」で14％でした。事前に使い勝手を知っておければ、せっかくレンタルしたのにあまり役立たなかったというような事態も防げるため、レンタルの強みとしてはこの点も大きい部分となっています。

以上がアンケートの結果となります。当サイトではこのほかにも福祉用具レンタルの参考になる情報を取り扱っているので、ぜひチェックしてみてください。

次の見出しでは、福祉用具・介護用具のレンタルについての概要を解説していきます。

そもそも福祉用具や介護用品のレンタルについて詳しく知らない、そういったサービスがあること自体知らなかったという方もいるのではないでしょうか。まず福祉用具とは要支援・要介護者の生活を助け、介護の負担を軽減する車いすや手すり、歩行器などといった器具や用具のことをいいます。

そして要介護認定または要支援認定を受けた人が介護保険によって、福祉用具を安くレンタルできるのが「福祉用具貸与」の制度です。指定を受けた事業者が利用者の心身状況、持病や生活環境などをふまえ、適切な福祉用具を選ぶための援助、取り付け、調整を行い福祉用具を貸与するのが具体的な内容となっています。

福祉用具の貸与にかかる費用の1割（所得によっては2割または3割）を利用者が負担することになり、費用は対象品目によって異なるようです。また要介護度別に1か月間の支給限度が決まっているので、ほかの介護サービスとの組み合わせで限度額内に収まるようレンタルする必要があるでしょう。

利用する場合は要介護者は居宅介護支援事業所に、要支援者は地域包括支援センターに相談をおこない、ケアプランの作成や福祉用具付与事業者へのサービス提供をしてもらいましょう。

福祉用具は種類や性能ごとに「一般購入商品」「一般レンタル可能商品」「介護保険購入商品」「介護保険レンタル商品」として利用できます。ここでは介護保険でレンタルできる商品と購入できる商品をそれぞれご紹介していくので、ぜひ参考にしてみてください。

介護保険について

福祉用具のレンタルを利用する場合に必要となる介護保険ですが、そもそも介護保険は介護が必要な方本人に対しその費用を給付してくれる公的な社会保険です。制度の運営主体は全国の市町村と特別区で、保険料と税金で運営されています。

気になる介護保険の加入についてですが、40歳になると介護保険への加入が義務付けられており、保険料を支払うことになります。40歳～64歳の被保険者は加入している健康保険と一緒に徴収されますが、個別の保険料の決め方はそれぞれ異なります。

そして介護保険の加入者には第1号被保険者（65歳以上）と第2号被保険者（40歳～64歳）の分類があり、保険料の支払義務は両者にありますが、受給できる対象者は原則第1号被保険者のみです。第2号被保険者は老化に起因する指定の16疾病により介護認定を受けた場合にのみサービスの対象となります。

65歳になると一人ひとりに被保険者証が郵送で送られてきますが、そのままの状態では介護保険サービスを利用することはできません。福祉用具貸与も含まれる介護保険サービスを利用する場合には、居住している地域の介護保険担当窓口で介護認定を受けるための申請を行う必要があります。

要介護2～5の方がレンタルできる福祉用具13品目

介護保険でレンタルできる福祉用具は、要介護度や要支援度によって分かれていますが、まずは要介護2～5の方がレンタルできる福祉用具13品目について見ていきましょう。レンタル可能なものは品目に限らず消毒やメンテナンス管理で再利用できるもの、直接肌に触れないものなどがあるようです。

下記が13品目の一覧です。

・車いす（付属品含む）：自走用標準型車いす、普通型電動車いす、介助用標準車いす
・車いす付属品：クッション、電動補助装置など
・介護用ベッド：サイドレールが取り付けされているまたはできるもので、背上げまたは足上げ機能、または高さ調整機能がついているもの
・介護用ベッド付属品：マットレス、サイドレールなど
・床ずれ防止用具：エアーバットなど
・体位変換器：空気パッドなど
・手すり：工事不要で設置できるもの
・スロープ：段差解消のために工事不要で設置できるもの
・歩行器：歩行機能を補う機能を持ち、移動時に体重を支えるもの（固定型歩行器や四輪歩行器など）
・歩行補助杖：松葉杖、多脚杖、ロフストランドクラッチ、サイドウォーカーなど
・徘徊感知機能：外出通報システム、離床センサーなど
・移動用リフト：工事不要の移動用リフト、バスリフトなど
・自動排泄処理装置（介護4・の方のみ）：排泄の処理をする装置や介護ロボット

上記のうち要支援1・2と要介護1～5の「軽度者」でもレンタルできるのは「手すり」「スロープ」「歩行器」「歩行補助杖」の4品目となっています。さらに上記以外でもさまざまな疾病などによって医師の意見に基づいて福祉用具が必要と判断され、市区町村がとくに必要と認めた場合は「特例給付」となり介護保険でレンタル利用できるようになります。

介護保険で購入できる6品目

福祉用具のなかでも肌に直接触れるものなど、レンタルの対象とならない品目に関しては「特定福祉用具」として介護保険を利用して安く購入することが可能です。介護保険サービスの毎月の利用上限額とは別に年間10万円を限度として購入費の1割で購入でき、残りの9割が介護保険から負担される仕組みです。

購入時には全額の支払いが必要ですが、後日市区町村に申請することで払い戻しを受けられる制度なので理解しておきましょう。また保険給付の対象となるのは市区町村から指定を受けた事業者から購入した場合のみとなるので、事前に指定業者を確認した上で購入するようにしてください。

特定福祉用具は下記の6品目となっています。

・腰掛便座
・自動排泄処理装置の交換可能部品
・排泄予測支援機器
・入浴補助用具（入浴用いす、浴槽用手すり、浴槽内いす、入浴台、浴室内すのこ、入浴用介助ベルト）
・簡易浴槽
・移動用リフトの釣具部分

これから福祉用具を利用したい方の中には、購入するべきかレンタルするべきかで悩んでいる方もいるのではないでしょうか。ここでは福祉用具を購入する場合のメリットやデメリット、またレンタルする場合のメリットやデメリット、そして費用について詳しくご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

購入のメリット・デメリット

まずは福祉用具を購入する場合のメリットとデメリットについて見ていきましょう。

メリット

購入することの大きなメリットとして、自分の所有物になるために汚れや傷、故障などに対して気遣う必要がないという点が挙げられます。いつか返却しなければならないことで気を使いすぎてしまい、ストレスに感じてしまうのなら購入したほうがいいでしょう。

また購入の場合は新品や、自分の好みに合わせたデザインやメーカーを選べるというメリットもあります。また中古でもさまざまな商品が出回っているので、好きなものを安く購入するということも可能でしょう。

デメリット

購入する場合にデメリットに感じられる点として、簡単に交換ができないという点が挙げられます。福祉用具は心身状態や環境の変化に合わせて交換する必要がありますが、一度購入してしまうとそう簡単に交換したり買い直したりすることはできません。

とくに介護用ベッドなどは大きい上に非常に高額でもあるため、購入すること自体も大変な負担となってしまうでしょう。さらに不要になった場合に処分に困ってしまう可能性があるというのも、購入することのデメリットです。

レンタルのメリット・デメリット

続いてレンタルのメリットとデメリットについて詳しく見ていきましょう。

メリット

まず福祉用具をレンタルする1番のメリットとも言えるのが、費用面での負担を抑えられることです。とくに大型で高性能のベッドなどの機器は購入すると数十万円になってしまうこともありますが、レンタルなら月に1,000円程度で利用することができます。

またレンタルの場合、レンタル事業者がメンテナンスやアフターサービスも行ってくれるので、万が一トラブルがあった場合や利用方法がわからないなどの場合でも安心というのもメリットでしょう。さらに介護対象者の状況が変化した場合に、レンタルであれば交換や返品が可能なので、つねに必要な福祉用具を自宅に設置しておくことができる上に処分に困ることもありません。

デメリット

一方でレンタルするデメリットは、取り扱いに注意しなければならないという点が挙げられます。自分だけのものではなく、いずれ返却をすることが前提であるため汚れたり破損したりしないよう気を使う必要があります。

費用の違い

購入よりもレンタルのほうが費用面でのメリットがあるということは上記でご紹介しましたが、具体的にどの程度違いがあるのかを見ていきましょう。

たとえば車いすの場合は介護保険でレンタルすれば1か月あたりの料金が2,800円～9,200円前後となっているため、自己負担額は280円～920円です。一方で購入した場合は介助用車いすの場合7万円～18万円前後となっているので、一度に高額な支払いをしなければなりません。

車いすの例で見るとレンタル価格が購入価格と同程度になるには、約18年かかることになります。ただし身体状況に合わせて買い替えも必要になるので、断然レンタルのほうが負担は抑えることができるでしょう。

このように費用が抑えられる点と、アフターサービスやフォローが受けられることから、福祉用具はレンタルの方がおすすめです。これから福祉用具を利用してみたいという場合も、レンタルならお試し的な感覚で月単位で借りられるので、ぜひレンタルを検討してみてはいかがでしょうか。

これから福祉用具レンタルを検討している方のなかには、レンタル会社が多すぎてどこに依頼すればいいのかわからないと感じている方もいるかもしれません。そんな方のために、ここでは東京で福祉用具をレンタルする場合のレンタル会社選びのポイントをご紹介します。

実績と規模

まず福祉用具レンタル会社選びでチェックしたいのが、その実績や規模です。高齢者や介護対象者、また介護する方のサポートを長年してきた会社であれば、ノウハウも蓄積されており、より細やかなサービスを提案することができるでしょう。

また将来的に転居して別の地域で福祉用具が必要になった場合に、より広い拠点を持つレンタル会社であれば安心です。ひとつの福祉用具を長く使い続ける方も多いですから、どこにいてもサービスが受けられることは非常に重要なポイントです。

また全国規模で運営している会社であれば、即日納品などの素早い対応をしてくれる可能性が高いです。福祉用具は突然必要になることもあるので、できればスピーディな対応をしてくれる会社を選びましょう。

フォロー体制の万全さ

レンタルした福祉用具を安心して使い続けるためには、フォロー体制についてもしっかりとチェックしましょう。福祉用具は毎日使うものであり、また長く利用するものでもあるので万が一の際にすぐ対応してくれるようなレンタル会社がおすすめです。

たとえば土日祝日やお盆、お正月などに関わらずいつでも相談ができトラブル対応してくれるようなレンタル会社なら不安を感じることはないはずです。なかにはこのような対応をしていないレンタル会社もあるので、注意しましょう。

また長く利用し続けると必ず細かな調整が必要になってくるため、定期点検をしっかりと行ってくれるかどうかも確認してみましょう。もちろん、その際に丁寧な対応をしてくれるかどうかも確認し、より安心して利用できるフォローをしてくれる会社を選びましょう。

有資格者の有無

とくに初めて福祉用具を利用する場合、どのような点に考慮して選べばいいのか、どの程度の福祉用具が必要なのかなどわからないことは多いと思います。そんな方でも安心して利用できるようにするためには、有資格者のアドバイザーが在籍しているレンタル会社を選びましょう。

たとえば専門相談員が常駐しており、24時間365日いつでも相談に乗ってくれるようなレンタル会社なら、早朝や夜間にしか時間が取れないというご家族でも安心です。また専門相談員の知識や経験が豊富であれば、より専門性の高いアドバイスや的確な提案をしてくれるので、最適な福祉用具選びができるはずです。

もちろん24時間対応していても、電話が繋がらなければ意味がありません。繋がらないことで不安やストレスを感じてしまう方もいるでしょうから、相談の対応率などについてもぜひチェックしておきましょう。

取り扱い商材の種類

福祉用具ははじめに1点だけ必要であったとしても、心身状態や環境、また要介護度などによって必要な用具が増えたり変わったりするものでもあります。そのためより取り扱い商材が豊富で、どのような状態の場合にも最適な福祉用具をレンタルできる会社を選ぶようにしましょう。

商材が少ない会社を利用した場合、必要な用具を増やしたり交換したりしたい場合にそのとき必要としている商品を扱っていない可能性があります。するとそれを扱っている別の会社を探して一から相談や手続きをしなければならず、介護対象者本人はもちろん介護している方にも負担となってしまう可能性があります。

そうならないように、レンタル会社選びの際には、商品の内容や種類について必ず確認しておきましょう。どのようなレンタル商品を扱っているかは、公式サイトやカタログから確認できる会社が多いので、相談前にチェックしておくのがおすすめです。

福祉用具をレンタルするためには、いくつかのステップを踏む必要があります。ここでは福祉用具をレンタルする際の流れについて詳しくご紹介するので、ぜひチェックしてみてください。

要介護認定・相談

まず福祉用具のレンタルを利用する場合には、必ず地域包括支援センターなどに相談して、要支援や要介護の認定を受けなければなりません。認定の区分に応じて支給限度額が定められ、利用できるサービスの幅も異なります。

認定を受けたら、地域包括支援センターやケアマネジャーにケアプランの作成を依頼します。また、担当職員やケアマネジャーと話し合った上でどのような福祉用具をレンタルするかも決めていきます。

福祉用具の選定

ある程度レンタルしたい内容が決まったら、担当職員やケアマネジャーから福祉用具付与事業者に申請が行われ、その内容をもとにレンタル会社の専門相談員が機能や価格の異なる複数の福祉用具を提案してくれるでしょう。

提案された内容に納得できたら実際にレンタルする商品を決定し、納品場所や日時などを相談した上で申し込みを行いましょう。

納品・商品説明

契約時に決めた納品日に、商品が指定の場所に納品されます。その際にはレンタル会社の相談員が直接訪問して商品の組み立てや設置などを行い、身体状況に合わせた細かな調整などを行ってくれます。

それが完了したら商品の使い方などについての説明や、重要事項説明書や契約者の説明があり、正式な契約を結ぶことになります。この際に支払い方法などについても決定するので、必要な口座の準備などをしておきましょう。

アフターサービス

レンタルが開始してから安心して使い続けるためには、定期的なメンテナンスやトラブル時のサポートなども必要です。少しでも不具合や不安を感じたらすぐに相談窓口に問い合わせて、大きなトラブルになる前に調整や修理などをしてもらいましょう。

初めて福祉用具を利用する場合は、適切な用具の選定や利用するメリットなどについてわからないことがたくさんあると思います。そんな方でも専門性の高い知識を持つ相談員がいる福祉用具レンタル会社なら、安心してレンタルができるはずです。

まずは気になるレンタル会社をいくつかピックアップし、カタログ請求や相談をしてみましょう。そのうえで最適な提案をしてくれたり必要な機器を扱っていたりと、安心して利用できるレンタル会社を見つけてみてください。