介護保険適用外でも福祉用具をレンタルするための方法とは

日々の生活の支えとなる福祉用具。レンタルするには、どうしたらよいのか？と頭を悩ませている方もいるでしょう。この記事では介護保険適用外の福祉用具をレンタルする方法や福祉用具の例外的貸与について解説します。さまざまな理由で福祉用具を必要としている方は、ぜひご覧ください。

介護保険内でレンタルが認められる福祉用具

介護保険内でレンタルできる福祉用具は13種類ありますが、すべての要支援・要介護者が福祉用具をレンタルできるわけではありません。

たとえば、残存機能の維持と向上を目的とし快適に生活するため、浴室や玄関に手すりやスロープなどの住宅改修や歩行器や杖は要支援1以上の方が対象となります。要介護２以上の方は、車いすや車いす周辺の付属品（クッションやパッド）、リクライニング車いす、床ずれ防止マットやクッション、エアマット、低反発マット、徘徊観察用のセンサー、移動用リフトのレンタルが可能。それ以外の方は介護保険適用外です。

また、要介護4以上で自動排泄処理装置がレンタルできます。介護保険適応の福祉用具は、それがなければ生活できない、安定性が高いもので代替品では対応できない場合のみと位置付けられます。

福祉用具の選び方

福祉用具に関してはケアマネージャーや福祉用具専門相談員、訪問リハビリを受けている方や施設に入所の場合は理学療法士や作業療法士に専門的な意見を聞き状態に合ったものを選ぶとよいでしょう。

福祉用具をレンタルするメリット

福祉用具のレンタルは、定期的に仕様が現在の状態に合っているか妥当性を評価し、必要がなくなれば返却や交換が可能なことと、1割負担の場合は出費が抑えられることがメリットです。

また、状態に合わせて必要なものを取り寄せられ間違えた福祉用具の利用は防げます。状態に合わない福祉用具の使用は、残存する機能を活かしきれず、使用しないでいるとさらに機能低下を招くのです。定期的な機能チェックを実施し、機能維持や向上できるようサポートしましょう。

介護保険適用外でも「福祉用具の例外的貸与」制度を利用

要介護1以下の人は介護保険適用外となりますが、福祉用具の例外的貸与制度を申請し役所で認められれば、介護保険が適応となる場合があります。

特定の福祉用具がなければ生活できないという状況で、医師が必要であると判断した場合、既定の書類を役所に申請し、認定されれば介護保険対応となるのです。先ほど述べた状況は3つあります。

1、パーキンソン病治療薬の影響でON/OFF現象がみられるなど、疾患により状態が変動しやすく、日内で頻繁に症状が繰り返される状態と判断された場合。

2、がん末期の休息な状態悪化など、疾患により状態が急激に悪化し短期間のうちに介護度が増す状況になると判断されたとき。

3、喘息発作による呼吸不全や心疾患による心不全悪化、嚥下機能的かによる誤嚥性肺炎の回避など、疾患により身体に重大な危険性、症状の重篤化回避の医学的判断がなされたときに、ケアマネージャーやサービス担当者間、主治医の医学的所見で適切にマネジメントされたと認められたときに、特例的に福祉用具貸与の算定が可能となります。

市町村の役所に必要書類や規定の用紙を聴取し、窓口で申請。結果は後日、文書で郵送される流れです。特例貸与が認められて使用していても、病状に変化が生じたとき、介護保険更新認定や区分変更認定を受けた際には再度申請が必要なため注意しましょう。役所で申請が認められなければ介護保険の算定は受けられません。

介護保険適用外であれば自費レンタルする

介護保険での福祉用具の利用は原則1～3割の自己負担で利用できますが、自費の場合は全額実費で支払います。事業所によっては事業所内で設定された金額を請求されることもあり、費用は一概に自費が高くなるとはいい切れません。

介護保険内であれば多数の選択肢から福祉用具を選べますが、適用外の場合は事業所で用意しているものしか選べない場合があります。介護保険の負担割合が2割3割負担の方の場合は自費レンタルのほうが安くなる場合もあるので、担当のケアマネージャーに相談するとよいでしょう。

事業所によっては定期的なメンテナンスサービスが含まれている場合も多く、必要なくなった場合にはすぐに返却できるメリットがあります。また、レンタル業者へ直接問い合わせるので比較的早く納品してもらえるのもメリットです。

まとめ

この記事では、介護保険内で利用できる福祉用具と、介護保険適応外でも福祉用具がレンタルできる方法について解説しました。介護保険内でレンタルが困難な場合は自費レンタルも視野に入れ、ケアマネージャーと相談し、福祉用具の例外的貸与申請を試してもよいでしょう。

病院から退院したばかりで状態の改善や変化がある場合には購入よりもレンタルのほうが、状況に合わせた福祉用具が利用でき、変更や交換もスムーズにできるためおすすめです。適切な福祉用具の使用はQOL向上にもつながるでしょう。