利用前に知っておこう!福祉用具をレンタルする場合の手順と利点

公開日:2023/10/15  最終更新日:2023/07/20

福祉用具のレンタル利用を検討するとき、実際にどのような手順で導入すればよいのか、疑問に思う方は多いでしょう。そこで本記事では、利用する前に知っておきたいレンタルする場合の手順と利点について解説します。福祉用具が必要になったときに、自分に合った選ぶものをレンタルする際の参考にしてください。

介護保険にてレンタル可能な福祉用具13品目

介護保険を利用してレンタルが可能な福祉用具は全部で13品目あります。しかし、これらは認定されている介護度によって利用できるもの、できないものがあるので注意が必要です。具体的には、要介護2以上の認定を受けていなければ13品目中9品目が利用できません。

すべての要支援者・要介護者が利用可能

歩行器(固定型歩行器、四輪歩行車など)、歩行補助杖(松葉杖、多脚杖、ロフストランド杖など)、スロープ(段差を解消するためのスロープなど)、手すり(工事不要で設置できる手すり、置き型の手すりなど)はすべての要支援者・要介護者が利用可能です。

要介護2~5の方のみ利用可能

車椅子(自走用・介助用車椅子、電動車椅子・電動四輪車など)、車椅子付属品(車椅子クッション、姿勢保持用品、電動補助装置など)、特殊寝台(サイドレール付き介護ベッドなど)、特殊寝台付属品(マットレス、サイドレール、L字型ベッド柵など)、床ずれ防止用具(静止型マットレス、エアマットレス、ウォーターマットレスなど)、体位変換機(起き上がり補助装置、寝返り介助パッドなど)、移動用リフト(バスリストなど)、認知症老人徘徊感知器(認知症外出通報システム、離床センサーなど)、自動排泄処理装置(尿と便を吸引するタイプなど)は要介護度2以上の方が利用可能です。

例外給付

要支援、要介護1の方が介護保険を利用してレンタルできる福祉用具は、基本的に前述した4品目となります。しかし、厚生労働省が定める状態像に当てはまる場合は、例外的に福祉用具のレンタルが認められる場合があるのです。

また、厚生労働省が定める状態像に該当しなくても、一定の要件を満たすことで、例外的に福祉用具のレンタルが認められます。これは、ケアマネージャーが「福祉用具貸与例外給付確認依頼書」を市区町村に提出し申請を行う必要があるため、担当のケアマネージャーに相談するようにしましょう。

福祉用具をレンタルする手順

福祉用具をレンタルする手順としては、ケアマネージャーに相談・ケアプランの作成・レンタル事業者の選定・福祉用具の納品・レンタル事業者と契約・レンタル開始・定期的なメンテナンスという流れになります。それぞれについて説明しましょう。

ケアマネージャーか地域包括支援センターに相談

介護保険を利用して福祉用具をレンタルする場合、ケアプランの作成が必要です。そのため、まずは担当のケアマネージャーに相談するようにしましょう。担当のケアマネージャーがいない場合は、地域包括支援センターに問い合わせてみてください。

ケアプランを作成する

ケアマネージャーと相談しながら、必要な福祉用具のレンタル内容を記載したケアプランを作成します。

福祉用具やレンタル事業者を選定

ケアプランを作成したら、福祉用具専門相談員にアドバイスをもらいながら、レンタルする福祉用具やレンタル事業者を決めます。

福祉用具の納品と適合状態の確認

福祉用具専門相談員が「福祉用具サービス計画」の作成・提出を行い、実際に福祉用具が納品されます。納品後、レンタルした福祉用具の設置を行い、適合状態を確認するのです。

レンタル事業者と契約

利用する福祉用具が決定したら、正式にレンタル事業者との契約が行われます。

レンタル開始

レンタル事業者との契約後、福祉用具のレンタルが開始されます。

定期的なメンテナンスやアフターフォロー、モニタリング

レンタル開始後は、定期的なメンテナンスとアフターフォローが実施されます。福祉用具の不備など気付くことがあれば相談するようにしましょう。またモニタリングを行い、改めて利用状況や問題点などを確認します。

福祉用具のレンタルはメリットがあっておすすめ

福祉用具を、購入ではなくレンタルにすることで「費用負担を抑えられる」「状態に合わせた福祉用具を利用できる」「定期的なメンテナンスをしてもらえる」などメリットがあります。それぞれについて解説しましょう。

費用負担を抑えることができる

介護保険を利用することで、福祉用具利用による費用負担を抑えることができます。たとえば、車椅子を1か月レンタルする場合のレンタル料は約2,000円~9,000円です。これは、介護保険を利用し1割負担を想定すると、月々約200円~900円の自己負担となります。

車椅子を購入しようとする場合、一般的なタイプで約3万円~10万円前後の費用がかかるため、利用期間を考慮しても、レンタルのほうが費用負担は抑えることができるでしょう。

状態に合わせた福祉用具を利用できる

加齢による筋力低下や身体機能の変化にともない、必要な福祉用具が変化することもあります。これは、歩行器などの歩行補助具を使用することで歩行できていた方も、徐々に歩行が難しくなることで、移動手段が車椅子に変化することもあるのです。

このようなとき、レンタル利用であれば、歩行器のレンタルを終了して返却し、新たに車椅子のレンタルに変更することができます。購入の場合、利用しなくなるとその都度処分する必要があるでしょう。

このように、レンタルでは利用する方の状態に合わせた福祉用具を選択することができます。

定期的なメンテナンスをしてもらえる

福祉用具は使用しているうちに不具合がでたり、サイズ調整が必要になったりすることがあります。そんなとき、レンタルだと定期的なメンテナンスをしてもらえるため、いつでも利用する方に合った状態で福祉用具を利用することができるのです。

まとめ

ここまで、福利用具をレンタルするときの手順とメリットについて解説しました。介護保険を利用して福祉用具のレンタルをすることで、費用負担を抑えることができるなど利点もあります。

しかし、介護度によっては選択できる福祉用具に制限があるなど注意が必要です。実際に利用する際に、どのような福祉用具が必要か、ケアマネージャーなどと相談しながら、利用する方の状態に合わせて選択するようにしましょう。

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