福祉用具のレンタルにかかる費用はどれくらい？大まかな相場をチェック！

介護における福祉用具をひと通り購入すると、相当な高額になります。家計を圧迫させないためにも、どうにかして経費をおさえたいものです。そこで活躍してくれるのが、レンタルサービス。今回の記事では、みなさんも気になるレンタル利用相場について、解説します。今後の参考にしてみてください。

福祉用具レンタルの主な仕組み

介護の問題は、さまざまな費用がかかるものだけに、できるだけ経済的負担を軽くしたいところでしょう。身のまわりをサポートする上で大切な福祉用具に関しても、同じことがいえます。

福祉用具レンタルでおさえておきたいのは、介護保険を使えば自己負担額が減る、ということです。収入の程度によって異なりますが、原則的に1割負担。ただし、介護保険サービスを利用するためには、各自治体の要介護認定を受ける必要があります。

気をつけたいのは、介護レベルによってレンタルできる用具が区分されていることです。全部で13種類あり、レベル別にざっと分けてみると、次のようになります。

要支援1～2、要介護1では、歩行補助杖や手すり、スロープ、歩行器。要介護2～5だと、車椅子をはじめ、特殊寝台、床ずれ防止用具、体位変換器、移乗用リフト、さらに認知症老人徘徊感知器といったものが含まれています。あわせて、介護保険適用外の福祉用具をレンタルした場合、全額自己負担となることも確認しておきましょう。

利用する際の簡単な流れは、以下の通りです。最初は、ケアマネージャー、あるいは地域包括支援センターに相談することから始まります。次に、作成されたケアプランをもとに事業者を選択。そして、福祉用具専門相談員が訪問した上で実情に即した福祉用具を提案し、事業者が納品後、問題がなければ、晴れてレンタルサービス開始となります。

福祉用具のレンタル使用相場

前項でも説明したように、介護保険による福祉用具レンタルの費用は、原則として1割の自己負担で対応できます。ただ、それだけだと料金のイメージがうまくつかめないかもしれません。具体的な福祉用具を挙げながら、大まかなレンタル相場を解説していきましょう。

たとえば、自走式あるいは介助式車椅子をレンタルすると、全額負担額はおよそ5,000円～8,000円になります。もちろん、介護保険が適用されますので、仮に1割負担だったとすると、500円～800円でレンタルが可能。実費で購入すれば、10数万円以上かかるところがこれぐらいの負担で済むわけです。

ベッドでの寝起きに役立つ特殊寝台では、600円～1,200円ぐらいの幅となっています。床ずれ防止に欠かせない体位変換器は、手動式で1,000円～2,000円、自動式では9,000円~1万円、さらに認知症老人徘徊感知器になりますと、700円程度と考えておけばいいでしょう。

以上挙げた例はすべて月額で、当然のことながら商品によって金額も変わってくるので要注意です。あくまでサンプルとして頭に留めておいてください。

福祉用具レンタルのメリットといえば、購入するよりも経済的負担が軽くなることにあります。その特徴を踏まえた上で、利用者に寄り添うふさわしいものを選びたいものです。

福祉用具をレンタルする際に注意するべきポイント

では、福祉用具をレンタルする際に注意すべきことは何か？冒頭でも少し触れましたが、あらかじめ市町村区ごとの要介護認定を受けておくことがいちばん大事です。この手続きを外すと、介護保険が適用されず、全額自己負担でのレンタルとなります。

また、例外給付についても知っておきましょう。これは、要支援1～2、要介護1該当者が、要介護2～5対象の車椅子や特殊寝台、床ずれ防止用具、体位変換器など、介護保険を通じて利用する場合、申請すれば別途給付が受けられるという制度です。ケアマネージャーや市町村区の確認が必須で、自治体の介護給付担当者が適正だと認定すれば、レンタルできるようになります。

実際上の問題として、利用者に合わせてカスタマイズできない点も留意すべきポイントでしょう。福祉用具は、体と密接に関わっており、ちょっとした不具合も気になるところです。購入すれば、いろいろと調整はできますが、レンタルだとなかなか難しいのが現状。前もっていくつかのチェック項目を検討した上で、適切な福祉用具を選択することが重要になります。

まとめ

ご承知のように、現在、日本では高齢化社会が問題となっています。介護についても、もはやほか人事では済まされないリアルなテーマといえるでしょう。当事者や関係者のみなさんにとっては、とりわけ切実な課題です。福祉用具のレンタルは、介護を続けていく中で非常に効果的な役割を果たしてくれます。

今回の記事では、福祉用具レンタルの大まかな相場を、介護保険制度などにも触れながら、説明しました。もっとも優先したいのは、まずは要介護認定を受け、介護レベルを確定しておくことです。このプロセスを通せば、全額自己負担になるところを原則1割負担で済みます。本記事をひとつの目安にして、これからの介護活動に役立ててみてください。